マイホームをいよいよ購入しようと覚悟を決めた時、どうしても想定していたマイホームの予算をオーバーしてしまうという事は珍しくないと事だと思います。
とは言っても、住宅ローンで借りられる金額といのは、制限なく借りられるわけではありません。
なので、泣く泣く妥協してしまったという方も少なくないんですね。
住宅ローンで借りられる金額がお気に入りの物件の価格を超えられなければ、言うまでもない事ですが、その物件を購入する事はできません。
しかし、マイホームの購入というのは一生に1度の事と思っている方も多いと思いますので、なるべくなら妥協をしたくないという心理は分からなくもありません。
そういった事態にもフラット35ならどうにかできる可能性が高いですね。
そこで今回は何故フラット35は借入可能額を上げられるかについて解説したいと思います。
住宅ローン審査というのは、お申し込みの方に下記のような事をチェックしますが、メインはお申し込みをした方の年収のチェックになります。
- 年収
- 勤続年数
- 借金があるかどうか
一般的には、一家の大黒柱である旦那様の年収をチェックする事になると思います。
その方の年収によって、借入可能額が決定するんですね。
住宅ローンというのは、マイホームの購入を目的としたローン商品になります。
なので、お申し込みした方がちゃんと返済する事ができるかどうかというのを審査する事になります。
あと、どれくらいの金額があれば、返済する事ができるのかという事も審査の対象になります。
なので、その方の年収というのは、非常に大きなウエイトを占める事になるんですね。
当然、年収が多い方であれば、それだけ大きな金額を借りる事ができますし、年収が少ない方であればそれなりの金額しか借りる事ができないんですね。
どんなにお気に入りの物件があったとしても、住宅ローンでお金を借りる事ができなければ、足りない分に関しては現金を用意するしかありません。
それもできないのであれば、その物件の購入自体を諦めざるを得ません。
それでもどうにかしたいという場合には、どうすれば良いのでしょうか？
継続的な収入があれば100％収入合算できる！
そんな時にフラット35なら一緒に住む方の年収を収入合算して計算する事が可能なんですね。
収入合算というのは、2人の収入を合算して住宅ローンを借りる方法になります。
2人の収入を合算する事によって、1人だけで借りるよりも収入が多い計算になるので、住宅ローンの借入可能額を高めやすくなるというわけなんですね。
ただし、収入合算ができるのは、近親者に限られているという条件もあるんですね。
収入合算ができるのはフラット35だけではないのですが、ある程度一定の縛りがあるんですね。
一般の住宅ローンの場合、収入合算できる方は下記のような縛りがあり、なおかつ年収の50％までしか収入合算できないんですね。
- 勤続年数が1年以上ある
- 年収100万円以上ある
フラット35の場合、継続的な収入があれば、金額に関係なく100％収入合算できるんですね。
例を挙げると、奥様の月3万円のパート収入は収入合算をする事はできません。
なので、フラット35と比べると、それだけ借入可能額が少なくなってしまうんですね。
希望金額まで借りられない時などに役立つ！
住宅ローンを借りる時に、他にも借り入れがある場合、本来借りられる金額よりも減額させられてしまいますので、その辺は気を付ける必要があります。
例えば、自動車ローンの借り入れがあって、住宅ローンが希望金額まで借りられない時などは、奥様のパートのお給料を収入合算する事で問題を解決する事がよくあります。
お申し込みをする方だけではダメな場合は、世帯の収入としてお申し込みをすれば、借り入れできる金額をそれだけ増やす事ができるんですね。
フラット35は、一般の金融機関が提供している住宅ローンと見比べてみても、収入合算ができる条件も厳しくないんですね。
さらに収入を合算できる金額も大きくなるのが、フラット35というわけなんですね。
このようなフラット35の特徴を知っていれば、今までなら諦めざるを得なかった状況が一転、より理想のマイホームを手に入れられる可能性が高くなると思います。
収入合算というものを利用するかしないかは、お申し込みしたご家族の状況にもよります。
なので、フラット35の特徴も踏まえて夢のマイホーム購入に役立ててみて下さい。
月々の返済額とのバランスをしっかり考える！
フラット35を利用する事によって、他の住宅ローンよりも借入可能額が増えるというメリットがあります。
しかし、借入可能額が増えるという事は、返済のトータルの金額も増えるという事にもなります。
なので、その辺も全体像として把握しておくと良いと思います。
月々の住宅ローンの返済額が大きくなってしまうと、日々の生活に影響が出てしまう事も十分にあります。
収支のバランスをしっかりと考えながら、住宅ローンのお申し込みをするようにしましょう。