前回まで数回にわたって借入限度額の計算方法についてご説明させて頂きました。
計算も多かったので、分かりにくい部分もあったかもしれません。
でも、借入限度額が希望額に達していない場合、フラット35なら何とかなりそうというのはご理解頂けたかと思います。
今回はこれまでお伝えしてきた事を踏まえて、借入限度額に問題が出てしまった時にどのように対処していくかという事を具体的にお伝えしてみようと思います。
たくさんの方々がマイホームを購入するために下記のような行動していると思います。
- 様々な物件を見に行く
- 不動産会社を訪問する
- 建築業者と会う
その中でご希望の物件が見つかって、いざどれくらい借りられるのか調べてみたら借入限度額が物件価格を上回らなかったという事は結構あると思います。
借入限度額が物件価格を上回らなければ、その物件を購入する事ができません。
ここではそんな時にどのようなに対処すれば良いのかについて解説したいと思います。
借入限度額を調べるにはどうすれば良いか？
マイホームというのは物凄く高額なものになりますので、ほとんどの方が現金一括で購入するのは無理だと思います。
なので、一般的には住宅ローンを利用する方が多いと思います。
マイホーム購入を考えた時に、まず自分がどのくらいまで借りられるかを知っておきたいですよね。
住宅ローンをどれくらい借りる事ができるかが把握できれば、いくらくらいの物件までなら購入する事ができるというのも何となく分かってくると思います。
借入限度額を調べるために建築業者や不動産業者の担当者に何を言えば良いのでしょうか？
借入限度額というのは返済比率によって計算される事はご説明させて頂いております。
借入限度額を試算するには返済比率が計算できる数字は次のようになります。
返済比率（％）＝「年間返済額」÷「年収」×100
（※年間返済金額＝今回申し込む住宅ローン返済額＋既存の借入の返済額）
住宅ローンにおける年収というのはサラリーマンの方であれば前年の税込年収で、個人事業主の方であれば売上から経費をマイナスした所得額という事になります。
様々な情報を伝えて試算してもらう
上の式で 返済限度額を算出するのに必要な情報は以下のようなものです。
- 仕事の形態・収入の種類（給与収入・事業収入）
- 勤続年数
- 前年・前々年度の年収（勤続年数が短い方の場合、転職後の実際の収入）
- 今回の住宅購入以外の借入の有無と詳細（延滞していないか？完済はできるか？）
- 働いている配偶者・親・子供（収入合算できそうな人の存在）
- その他借入を返済できるか
- 同居予定者（人数・配偶者の収入の有無）
- 自己資金の準備金
- 法人経営者や親族経営の会社に勤務している場合は会社の決算状況
このような情報を提供すれば、概算の借入限度額を提示してもらえると思います。
ここまで情報提供をして借入限度額が希望額に足りなかったという場合には、申し込みをする住宅ローンを変更してみるのも1つの方法だと思います。
住宅ローンは様々な金融機関で提供をしております。
金融機関によって、審査金利も違えば、収入合算の条件も変わってきますので、それぞれの住宅ローンでも色々算出してみると良いですね。
フラット35の4つのメリットとは？
一般の銀行ローンではなかなか難しい場合には、フラット35という住宅ローンもあります。
フラット35というのは住宅金融支援機構というところが提供している住宅ローンの事で、一般の銀行ローンよりも様々な点で有利な部分があるんですね。
フラット35の場合は返済比率の計算において、いくつかのメリットがあります。
返済限度額に関するフラット35のメリットは下記の4つになります。
私自身、信用金庫時代からの経験で『銀行ローンでは難しいだろうな』と思うケースでもフラット35で融資できた例はたくさんありますので、もし借入限度額で困ったら是非私の方にご連絡下さい。
フラット35の考え方の基本を理解頂ければ、きっとマイホーム購入に役に立つと思います。
お気に入りの物件との出会いというのはそんなに何度もあるわけではありません。
なので、借入限度額が足りない場合でも最後の最後まで何があっても諦めてはいけません。
希望額に達していない場合はフラット35
一般の銀行ローンのは借入限度額が足りない場合、何とかできる方法というのはそんなに多くないです。
フラット35は借入限度額においてはメリットですし、何とかできる事も多いんですね。
なので、希望額に達していない場合はフラット35も検討対象に入れてみると良いかもしれませんね。